下肢の障害　併合と準用

・併合

ア　系列を異にする障害が２以上ある場合には、労災則第１４条第２項、および第３項

　により併合して等級を認定することになります。

 

（例１：両下肢に長管骨の変形を残す（それぞれ１２級の８）場合は、併合第１１とな

　　　ります。）

 

（例２：右下肢を３ｃｍ以上短縮し（第１０級の８）、左下肢を５ｃｍ以上短縮した

　　　（第８級の５）場合は、併合７級となります。）

 

（例３：右下肢に偽関節を残し（第８級の９）、左下肢を５ｃｍ以上短縮した（第８級

　　　の５）場合は、併合第６級となります。）

 

（例４：踵骨骨折治癒後の疼痛を残し（第１２級の１３）、同一下肢の足関節の機能に

　　　障害を残す（第１２級の７）場合は、併合第１１級となります。）

 

【注：足関節は、脛骨・腓骨と距骨とにより構成され、一方、踵骨は、距骨との間で距

　　骨下関節を構成し、舟状骨、距骨、および立方骨との間でショパール関節を構成し

　　ています。このように、足関節と踵骨とは別の部位です。】

　ただし、併合した結果序列を乱すこととなる場合には、直近上位、または直近下位の

等級で認定します。

 

（例：１下肢をリスフラン関節以上で失い（第７級の８）、脛骨に偽関節を残す（第８

　　級の９）場合、これらを併合すれば第５級となるが、１下肢を足関節以上で失った

　　もの（第５級の５）には達しないので、併合６級となります。）

 

　また、同一下肢の足関節以上、またはひざ関節以上の亡失（第５級の５、または４級

の５）と変形障害を残す場合は、変形障害の程度にかかわらず、前者については併合第

５級、後者については、併合第４級となります。

 

イ　次の場合には、併合によることなく、それぞれに示すところにより等級を定めます。

 

（ア）組み合わせ等級が定められている場合

 

（例：右左の足をリスフラン関節以上で失った場合、右足をリスフラン関節以上で失っ

　　たもの（第７級の８）と左足をリスフラン関節以上で失ったもの（第７級の８）と

　　を併合するのではなく、障害等級表に定められた「両足をリスフラン関節以上で失

　　ったもの」（第４級の７）となります。）

 

ウ　通常派生する関係にある場合

 

（例１：脛骨の遠位骨端部の欠損（第１２級の８）と同一下肢の足関節の著しい機能障

　　　害（第１０級の１１）を残した場合は、上位の等級である第１０級の１１に認定

　　　されます。）

 

（例２：大腿骨、または下腿骨の骨折部に癒合不全、または長管骨の変形を残すととも

　　　に、その部位に疼痛を残す場合には、いずれか上位の等級に認定されます。）

 

 

・準用

　障害等級表上に、その属する系列はあるが、該当する障害がない場合は、次により等

級を認定することになります。

 

ア　併合の方法を用いて準用等級を定めるもの

 

次の場合には、労災則第１４条第４項により、併合の方法を用いて準用等級を定めることになります。

 

（例：大腿骨に第７級の１０の癒合不全を残し、同一下肢の脛骨に変形を残した（第

　　１２級の８）場合は、準用第６級となります。

　　　また、１下肢の機能障害と同一下肢の足指の欠損、または機能障害がある場合

　　については、これらを同一系列の障害とみなし、併合の方法を用いて準用等級を

　　定めます。

 

（例：１下肢の足関節の機能に障害を残し（第１２級の７）、かつ、同一下肢の第１の

　　足指の用を廃した（第１２級の１２）場合は、準用第１１級となります。

 

　ただし、併合の方法を用いた結果、序列を乱すこととなる場合は、直近上位、または

直近下位の等級に認定されます。

 

（ア）直近下位の等級に認定するもの

 

（例：１下肢の足関節の用を廃し（第８級の７）かつ、同一下肢にリスフラン関節以上

　　で失った（第７級の８）場合、併合の方法を用いると第５級となりますが、１下肢

　　を足関節以上で失ったもの（第５級の５）には達しないので、準用第６級とされま

　　す。

　　　また、同一下肢に足関節以上、または膝関節以上の亡失（第５級の５、または第

　　４級の５）と機能障害が存する場合は、機能障害の程度にかかわらず、前者につい

　　ては準用第５級、後者については準用第４級となります。）

 

（イ）３大関節の全てに同一の機能障害を残す場合の取扱い

　　　１下肢の３大関節の全ての関節の機能に著しい障害を残すものは第８級、１下肢

　　の３大関節の全ての関節の機能に障害を残すものは、第１０級に準ずる障害として

　　取り扱う。

 

（ウ）１足の足指に障害等級表上組み合わせのない欠損障害が存する場合

 

（例１：１足の第２の足指を含め３の足指を失ったものは、「１足の第１の足指以外の

　　　４の足指を失ったもの」（第１０級の９）と「１足の第２の足指を含み２の足指

　　　を失ったもの」（第１２級の１１）との中間に位し、第１０級の９には達しない

　　　ので、準用第１１級となります。）

 

（例２：１足の第２の足指を含めた３の足指の用を廃したものは、「１足の第１の足指

　　　以外の４の足指の用を廃したもの」（第１２級の１２）と「１足の第２の足指を

　　　含み２の足指の用を廃したもの」（第１３級の１０）との中間に位し、第１２級

　　　の１２には達しないので、準用第１３級となります。）

 

イ　他の障害の等級を準用するもの

 

（ア）下肢の動揺関節については、それが他動的なものであると、自動的なものである

　　とにかかわらず、次の基準によってその等級を認定します。

 

　（ａ）常に硬性補装具を必要とするものは、第８級に準ずる関節の機能障害として取

　　　り扱います。

 

　（ｂ）時々硬性補装具を必要とするものは、第１０級に準ずる関節の機能障害として

　　　取り扱います。

 

　（ｃ）重激な労働等の際以外には硬性補装具を必要としないものは第１２級に準ずる

　　　関節の機能障害として取り扱います。

 

（イ）習慣性脱臼、および弾発ひざは１２級に準ずる関節の機能障害として取り扱いま

　　す。

 

（ウ）足指を基部（足指の付け根）から失った場合は、「足指を失ったもの」に準じて

　　取り扱います。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

・後遺障害／下肢（下肢及び足指）