上肢の障害　併合と準用

　上肢の併合

 

ア　系列を異にする障害が２以上ある場合には、労災則第１４条第２項、および第３項に

より併合して等級を認定することになります。

 

（例１：右上肢を手関節以上で失い（第５級の４）、かつ、左上肢の１関節の用を廃した

　　　（第８級の６）場合には、併合第３級となります。

 

（例２：右手の示指を失い（第１１級の８）、かつ、左手の示指を失った（第１１級の８）

　　　場合は、併合第１０級となります。

 

　ただし、併合した結果序列を乱すこととなる場合は、直近上位、または直近下位の等級

で認定することになります。

 

（例：１上肢を手関節以上で失い（第５級の４）、かつ、同一上肢の上腕骨に第７級の９

　　の癒合不全を残した場合には、併合すると第３級となりますが、ひじ関節以上の亡失

　　（第４級の４）には達しないので、併合第５級となります。

 

　このように、同一上肢に手関節以上、またはひじ関節以上の亡失（第５級の４、または

第４級の４）と長管骨の変形障害を残す場合は、変形障害の程度にかかわらず、前者につ

いては併合第５級、後者については併合第４級となります。

 

イ　次の場合には、併合によることなく、それぞれに示すところにより等級を定めること

　になります。

 

（ア）組み合わせ等級が定められている場合

 

（例：左右の上肢の用をともに全廃した場合、右上肢の用を全廃したもの（第５級の６）

　　と左上肢の用を全廃したもの（第５級の６）とを併合するのではなく、障害等級表に

　　定められた「両上肢の用を全廃したもの」（第１級の４）とします。

 

（イ）通常派生する関係にある場合

 

（例１：橈骨の遠位骨端部の癒合不全、または欠損（第１２級の８）と手関節の著しい機

　　　能障害（第１０級の１０）を残す場合には、上位の等級である第１０級の１０と認

　　　定されます。）　

 

（例２：上腕骨、若しくは橈骨、および尺骨の骨折部に癒合不全、または変形を残すとと

　　　もに、その部位に疼痛を残す場合には、いずれか上位の等級によることになります。）

 

　上肢の準用

 

　障害等級表上に、その属する系列はあるが、該当する障害がない場合は、次により等級を認

定することになります。

 

ア　併合の方法を用いて準用等級を定めるもの

　　次の場合には、労災則第１４条第４項により、併合の方法を用いて準用等級を定めること

　になります。

 

（例：１上肢の上腕骨に第７級の９の癒合不全を残し、かつ同一上肢の橈骨、および尺骨に変

　　形を残した（第１２級の８）場合は、準用第６級となります。）

 

　また、１上肢の機能障害と同一上肢の手指の欠損、または機能障害を残す場合、これらはみ

なし系列であるので、上肢、手指それぞれ別個に等級を定め、さらにこれらを併合の方法を用

いて準用等級を定めることになります。

 

（例：１上肢の手関節の機能に障害を残す（１２級の６）とともに、同一上肢の母子の用を廃

　　し（第１０級の７）、かつ、中指を亡失した（第１１級の８）場合は、手指について併合

　　の方法を用いて準用第９級を定め、さらに、これと手関節の機能障害とについて併合の方

　　法を用いて準用第８級と認定します。）

 

　ただし、併合の方法を用いた結果序列を乱すこととなる場合は、直近上位、または直近下位

の等級に認定することになります。

 

（ア）直近下位の等級に認定するもの

 

（例：１上肢の肩関節、およびひじ関節の用を廃し（第６級の６）、かつ同一上肢の母指、お

　　よび示指の用を廃した（第９級の１３）場合は、併合の方法を用いると第５級となります

　　が、１上肢の用を全廃したもの（第５級の６）には達しないので、準用第６級となります。）

 

（イ）直近上位の等級に認定するもの

 

（例：１手の小指を亡失し（第１２級の９）、かつ、同一手の環指の用を廃した（第１２級の

　　１０）場合は、併合の方法を用いると第１１級となりますが、１手の母指以外の２の手指

　　の用を廃したもの（第１０級の７）よりは重く、１手の母指以外の２の手指を失ったもの

　　（第９級の１２）には達しないので、準用第１０級となります。

 

（ウ）３大関節の全てに同一の機能障害を残す場合の取扱い

　　　１上肢の３大関節の全ての関節の機能に著しい障害を残すものは第８級。１上肢の全て

　　の関節の機能に障害を残すものは第１０級に準ずる障害としてそれぞれ取り扱います。

 

（エ）手関節、またはひじ関節以上で亡失した場合の取扱い

　　　手関節以上の亡失、またはひじ関節以上の亡失と関節の機能障害を残す場合は、機能障

　　害の程度に関係なく、前者については準用第５級、後者については準用第４級として取り

　　扱います。

 

（例１：１上肢を手関節以上で失い（第５級の４）、かつ、同一上肢の肩関節の用を廃した

　　　（第８級の６）場合は、準用第５級となります。）

（例２：１上肢をひじ関節以上で失い（第４級の４）かつ、同一上肢の肩関節の用を廃した

　　　（第８級の６）場合は、準用第４級となります。）

 

イ　他の障害の等級を準用するもの

（ア）前腕の回内・回外については、その可動域が健側の４分の１以下に制限されているもの

　　を第１０級、２分の１以下に制限されているものを第１２級に準ずる関節の機能障害とし

　　てそれぞれ取り扱います。

　　　なお、回内・回外の可動域制限と同一上肢の関節の機能障害を残す場合は、併合の方法

　　を用いて準用等級を定めます。ただし、手関節部、またはひじ関節部の骨折等により、手

　　関節、またはひじ関節の機能障害と回内・回外の可動域制限を残す場合は、いずれか上位

　　の等級で認定されます。（注　手関節部の骨折等の場合には手関節と回内・回外が、ひじ

　　関節部の骨折等の場合にはひじ関節と回内・回外に障害を残すことが一般的です。）

 

（イ）上肢の動揺関節については、それが他動的なものであると、自動的なものであるとにか

　　かわらず、次の基準によってその等級を認定することになります。

 

（ａ）常に硬性補装具を必要とするものは、第１０級に準ずる関節の機能障害として取り扱

　　います。

（ｂ）時々硬性補装具を必要とするものは、第１２級に準ずる関節の機能障害として取り扱

　　います。

 

（ウ）習慣性脱臼は、第１２級に準ずる関節の機能障害として取り扱います。　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上