せき柱、その他大幹骨　併合・準用

・せき柱、その他大幹骨の併合

 

　せき柱、およびその他の大幹骨の障害で次のごとく系列を異にする２以上の障害

が存する場合は、労災則第１４条第２項、および第３項により併合し等級を認定す

ることになります。

　ただし、骨盤骨の変形とこれに伴う下肢の短縮が存する場合は、いずれか上位の

等級により認定します。

 

ア　せき柱の変形障害、または運動障害とその他の大幹骨の変形が存する場合

 

イ　骨盤骨の高度の変形（転移）によって股関節の運動障害（例えば中心性脱臼）

　が生じた場合

 

ウ　鎖骨の著しい変形と肩関節の運動障害が存する場合

 

・せき柱、その他大幹骨の準用

 

　障害等級表上に、その属する系列はあるが、該当する障害がない場合は、次によ

り等級を認定することになります。

 

１　併合の方法を用いて準用等級を定めるもの

 

ア　せき柱の頸部と胸腰部のそれぞれに障害がある場合は、併合の方法を用いて準

　用等級を定めます。

 

例１・頸椎（環軸椎）が６０度回旋位（準用第８級）で、胸腰椎にせき椎固定術が

　　行われた（第１１級の７）場合は、準用第７級となります。

 

例２・頸部の可動域が２分の１以下に制限され、胸腰椎にコブ法による側彎度が

　　５０度以上の側彎、または準用第８級の後彎を残す場合は、併合の方法を用

　　いると第６級となりますが、第６級には達しないので準用第７級となります。

 

例３・頸部、および胸腰部の可動域がそれぞれ２分の１以下に制限された場合につ

　　いても、併合の方法を用いると第６級になりますが、第６級には達しないので

　　準用第７級となります。

 

例４・頸部の可動域が２分の１以下に制限され、胸腰椎に第６級の５に該当する後

　　彎を残す場合は、準用第６級となります。

 

　なお、頸椎、および胸腰椎にまたがる準用第８級の側彎、または後彎を残し、さ

らに頸部、または胸腰部に第８級、または第１１級の障害を残す場合は、準用第７

級となります。

　また、せき椎の頸部に複数の障害がある場合は、いずれか上位の等級で認定しま

す。胸腰部に複数の障害がある場合も同様となります。

 

例・　腰椎に圧迫骨折による変形を残す（第１１級の７）とともに腰部の可動域が

　　参考可動域角度の２分の１以下に制限された（第８級の２）場合は、第８級の

　　２となります。 

 

イ　その他の体幹骨の２以上の骨にそれぞれ著しい変形が存する場合は、併合の方

　法を用いて準用等級を定めます。

 

例・　鎖骨、および肩こう骨に著しい変形を残すものは、準用第１１級となります。

 

２　他の障害の等級を準用するもの

 

　荷重機能の障害については、その原因が明らかに認められる場合であって、その

ために頸部、及び腰部の両方の保持に困難があり、常に硬性補装具を必要とするも

のを第６級。頸部、または腰部のいずれかの保持に困難があり、常に硬性補装具を

必要とするものを第８級に準ずる運動障害としてそれぞれ取り扱います。

（注　荷重障害の原因が明らかに認められる場合とは、せき椎圧迫骨折・脱臼・せ

き柱を支える筋肉の麻痺、または項背腰部軟部組織の明らかな器質的変化が存し、

それらがエックス線写真等により確認できる場合をいいます。）

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